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| なぜ脱原発か |
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なぜ「脱原発」か 西尾漠執筆「原子力発電」（日本消費者連盟編『安全な暮らし方事典』緑風出版、２０００年、第２版２００２年）より「安全な暮らし方を」と望むなら、原子力発電にエネルギーを頼ることはやめるようにしたい。原子力発電には、（1）核兵器の製造・使用につながる危険性、（2）大事故の危険性（3）日常的な放射線被ばくの危険性、（4）放射能のゴミを後世に残すことによる危険性――などがある。また、（5）エネルギーの利用形態を硬直したものとし、「電気が止まったら何もできなくなる社会」をつくりあげてしまう危険性がある。 原子力発電がいかに「安全な暮らし方」に反するものであるかを、もう少していねいに見てみよう。 （1）核拡散、核テロリズムの危険性がある。また、その防止のためとして社会的自由が制限されたり、危険回避に必要な情報まで開示されなかったりする。 原子力発電所＝原発も原爆も、共に燃料はウランまたはプルトニウムである。一瞬のうちに燃やす（核分裂させる）のが原爆で、ゆっくり燃やすのが原発だ。原爆には高濃縮ウランが使われるが、原発の燃料の低濃縮ウランをつくる作業をくりかえせば、高濃縮ウランが手に入る。原発でウラン燃料を燃やしたあとの使用済み燃料の中には、プルトニウムが生まれていて、再処理工場で取り出される。原爆用のプルトニウムと比べると純度はやや低いが、十分に原爆の燃料にできるものだ。もちろん、純度を高めて原爆をつくることもできる。 広島に落とされた原爆はウランを、長崎に落とされた原爆はプルトニウムを燃料としていた。現在の核兵器の主流は水爆だが、水爆のなかには原爆が組み込まれていて、まず原爆で核分裂による爆発を起こさせ、その圧力と熱を使って核融合を起こさせるしくみとなっている。 濃縮ウランやプルトニウムがあれば、核爆弾ををつくることは、さほど難しくない。そこで、原子力発電をつづける限り、新たな核兵器国になろうという国がでてきたり、高濃縮ウランやプルトニウムを奪って核爆弾をつくろうとするテロ集団があらわれるのを防げない。 それを防ぐという名目で「核管理社会」化が進めば、国家がこっそり核をつくるにはかえって好都合となる。また、危険を知らされず備えのないまま事故に遭遇することにもなりかねない。 （2）大事故の危険性がある。 原子力発電所では、原子核の核分裂という反応を利用して熱をつくり、その熱で蒸気を発生させて、タービンを回し、発電機を動かす。熱で蒸気を発生させてからは、火力発電所と同じである。とはいえ、目に見えないウランの原子核が分裂したときに生まれる熱は、石油や石炭を燃やしたときの熱に比べて、はるかに大きい。 それこそが、原子力発電の最大のプラス面であることはまちがいないだろう。だが、しかし一方では、反応をコントロールするのにつまづくと、とてつもない破壊力をもつことになる。一九八六年にウクライナのチェルノブイリ原発で起きたような炉心の爆発事故となるわけだ。 原子炉の爆発は、核兵器の爆発よりはずっと規模が小さい。しかし、とても寿命の長い放射能を大量に放出するという、核兵器の爆発以上のやっかいさがある。そのため、影響が長くつづき、甚大な放射能災害をもたらす。 原発の大事故には、爆発事故に加えて、炉心の溶融事故がある。原子力発電のシステムは複雑で、主な系統だけで数十に及び、ポンプが数百台、電動機が千数百台、計器類は約一万、弁類は数万に達する。いつ、どこで事故が発生しても、ふしぎではない。そうした事故によって原子炉を冷やしている水がなくなると、炉心は溶け落ち、気体となった死の灰が飛び出してくる。一九七九年にアメリカのスリーマイル島原発で起きたような事故だ。 スリーマイル島原発では、溶け落ちた燃料が原子炉の底で奇跡的に止まったが、さらに原子炉の底を溶かし、格納容器の底を溶かし、地殻までも溶かして、地球の裏側に突き抜けるというジョークが、「チャイナ・シンドローム」として知られている。実際には、その前に原子炉の底の水と反応して大規模な蒸気爆発を起こすなどして、さらに大量の死の灰をばらまくことになるだろう。 （3）平常運転時にも、環境の放射能汚染、労働者の被曝を伴う。 仮に大きな事故は起こさないとしても、原発の煙突からは気体の放射能が、また、排水口からは液体の放射能が、日常的にたれ流されている。心配するほどのレベルではない、というのが国や電力会社などの言い分だが、放出された放射能のうち寿命の長いものは、確実に周辺の環境に蓄積されていく。 原発の中の労働実態については、何冊もの本が書かれている。電気事業連合会の委託で行なわれた労働者のアンケート調査でさえ、「働かされている者は、ゴキブリ以下だ」といった回答があった（行動するシンク・タンク推進グループ『原子力発電所からの“声”』一九八〇年） 全国の原発では、一年間に五万人くらいの人が働いている。そのうち電力会社の社員は約五千人。原子炉メーカーや部品メーカーの社員も何千人かいるが、大多数は、下請けの人たちだ。ひとつの原発の修理が終わったら、また次の原発へ、と渡り歩く人が一万人以上もいる。 現代科学技術の最先端のように思われている原発の中で、元請け−中請け−下請け−孫請け−ひ孫請けと何重にも差別された労働者が、床にはいつくばり、狭いタンクの中に体をよじって入り込み、床にこぼれた放射性廃液をチリトリですくってバケツに入れ、ボロ布でこすって放射能汚染を取り除くといった作業に従事しているのだ。被曝全体の九五パーセント以上が、電力会社の社員以外の人たちのものである。 いま日本の原発で働いている人たちのなかから、毎年、数人から十数人、あるいはもっと多くの人が、ガンで死ぬと言われている。放射線被曝の危険性の評価は研究者によって大きな開きがあって、予測されるガン死者の数にちがいがでてくるのだ。 原発だけでなく、ウランの鉱山や原発で燃やしたあとの燃料の再処理工場などでも、おおぜいの人たちが放射線を浴びながら働いている。この人たちの被曝なくして、原発は動かない。 （4）数万年を超える管理を必要とする高レベル放射性廃棄物をはじめとして、大量かつ種々雑多な放射性廃棄物を発生させる。 原子力発電にともなって、「低レベル放射性廃棄物」と呼ばれる放射能のゴミが大量に発生する。核燃料から漏れてきた死の灰や、原子炉内の鉄錆びに放射線が当たって生まれた放射能などをふくんだものである。放射能で汚れた水を煮詰めた濃縮液、紙や布を燃やした灰、放射能の回収に使われたフィルター類……これらを、セメントに混ぜたり、アスファルトやプラスチックに混ぜたりしてドラム缶に固め込む。それを青森県六ヶ所村につくられた埋設センターに運んで埋め捨てている。埋め捨てるといっても、埋めた後も管理をつづけ、三百年経ったらやっと捨てたことになる。 「高レベル放射性廃棄物」のほうは、数万年は管理をつづける必要がある。原発で燃やされた使用済み燃料には、そのまま高レベル放射性廃棄物とするか、再処理をしてプルトニウムを取り出すかの二つの道がある。再処理をする場合は、プルトニウムと燃え残りのウランを取り出したあとの放射性廃液をガラスと混ぜてステンレス容器に固め込んだものが高レベル放射性廃棄物となる。 世界的に見れば、使用済み燃料をそのまま高レベル放射性廃棄物とする道が主流だが、日本では再処理の道を国の基本方針としている。高レベル放射性廃棄物は、深い地層のなかに埋め捨てることとされている。そうすれば超長期の管理をしなくともよいというのだ。 しかし深い地層がおとなしく高レベル放射性廃棄物を抱いていてくれる保証はない。高レベル放射性廃棄物という「負の遺産」の管理を子孫にゆだねざるをえない以上、少しでも子孫の負担を小さくすることを、もっと真剣に考えるべきだろう。  原子力発電にともなう放射能のゴミは、それだけではない。原子力発電は、原発があるだけではできず、ウラン鉱石を掘り出して燃料を製造するためなどのいくつもの施設がある。各工程にはつねに放射能のゴミの問題がつきまとっている。その全体が、いわゆる「核燃料サイクル」（図１）だ。再処理の道をとる場合、使用済み燃料をそのまま高レベル放射性廃棄物とする道に比べて、いっそう複雑な核燃料サイクル施設が必要となり、放射能のゴミのあと始末はいっそうやっかいになる。（5）エネルギー利用のメリットを得る者と危険性を引き受ける者とが、地域的あるいは世代的に不公平である。 エネルギー利用のメリット自体、核燃料サイクルなどをふくめたトータルなエネルギー収支がプラスとなるかどうか疑問であるし、仮に同地域・同世代であっても危険性と均衡がとれるとはそもそも思えないが、それにしても放射能の危険は原発の地元に、発生した電気は大消費地にというのは、いかにもつり合いがとれない。また、電気というメリットを享受しえない将来の世代に「負の遺産」だけが回されることも不合理に過ぎるだろう。 （6）プルトニウムを本格的に利用しようとすれば世界中をプルトニウムが動きまわる事態となり、核拡散、事故の危険性を大きくする。他方、現実にはその蓋然性が高いようにプルトニウムが本格的に利用できないとすれば、ウランの資源量は石油と比べてすらはるかに小さく、原子力利用の抱える問題の大きさにまったく見合わない。 日本では、プルトニウムをふつうの原発で燃やす「プルサーマル」が行なわれようとしている。プルトニウム利用の本命は高速増殖炉だったのだが、技術的な困難とコストの膨大さから高速増殖炉の開発は、世界のどこでも頓挫した。そこで余ったプルトニウムを燃やすために行なわれるのが、プルサーマルだ。 プルトニウムを利用しようとすれば、再処理工場でプルトニウムが取り出され、燃料加工工場に運ばれ、燃料がつくられて原発に運ばれてくる。プルトニウムが大量に扱われるほど、管理の網の目からこぼれ落ちる量は大きくなり、プルトニウムが動きまわるほど核ジャックの機会は増す。  図２は、世界のエネルギー資源の確認埋蔵量だ。電気事業連合会の『コンセンサス』というＰＲパンフレットから引用したもので、数字は必ずしも信用のおけるものではない。確認埋蔵量などというのは、取り出す技術の進歩と、どれだけお金をかけられるかで、いくらでも変わってくる。それでも、高速増殖炉でウランを六〇倍に有効利用するという《夢》がダメとなれば、天然ウランをただ使い捨てるだけとなり、ウランの資源の量は石油よりもはるかに少ないことがわかるだろう。たいへんな無理をして、大金ををかける理由はまったくない。（7）原子力は電気しかつくれないためにエネルギーの利用形態を電気に特化し、省エネルギーに逆行するとともに、電気が止まったら何もできない脆弱な社会をつくってしまう。 原子力は、他のエネルギー源と違って、電気の形にしてからでなくては利用できない。原子力自動車も原子力ストーブも存在しないことは、周知の通りだ。ところが電気は、発電をするときのロスがきわめて大きい。最新の原発で発熱量の六五パーセント、火力では五〇パーセントが、温排水の形で捨てられるのだ。そこで省エネルギーのためには、電気から別のエネルギー源に変えていくことが望ましい。電気の形にしてしか使えない原子力は、省エネルギーに反するのである。 しかも、何でも電気に頼った社会は、その供給がとまったら何もできなくなる。それは、決して安心できる社会ではないだろう。 （8）原発では電力需要の変動に対応できないので、原発を増やせば調整用の他の電源も増やすことになり、ますます電力化をすすめることになる。 原発はこわいけれど、電気がとまってしまっては困るから、原発反対とも言えない――と思っている人は少なくないだろう。日本でつくられる電気の三五パーセントは原発で発電しているなどと聞くと、それがなくなってしまったら大変だと、ついつい思ってしまう。しかし、実は、原発が電力需要の三五パーセントをまかなっているというのは、原発が出力を調整できず、フル出力で動かしっぱなしにするしかないからだ。その陰でたくさんの火力や水力の発電所が、電気をつくらせてもらえずに遊んでいる。 電力の需要は、刻一刻と変化する。原発では、その変化に合わせて出力を変えられない。出力調整用には火力や水力の発電所が要ることになるわけだ。そこで火力や水力の発電所がつくられる。せっかくつくった発電所が遊んでばかりでは利益にならないから、電力需要を増やす営業活動が行なわれる。電力業界では、これを「需要開拓」と呼んでいる。 （9）原発は事故で運転をとめることが多く、しかも出力が大きいため、電力供給の安定性を脅かす。その対策として、低出力で運転しながら待機している火力発電所や揚水発電所を必要とする。 原発は一基あたりの出力がとても大きく、最近のものでは一四〇万キロワットにもなる。そこで、事故で停止すると、そのぶんのマイナスも大きくなる。さらに、事故によっては、当の事故を起こした原子炉の停止だけですまず、同じ原発にいくつかある全部の原子炉をいっせいに停止せざるをえなくなるという可能性がつきまとっている。 さらに、事故の大きさによっては、ほかの発電所も全部止めなくてはならないことだって、起こらないとは言いきれない。 原発が止まったら、すぐにその分の電気を補わなくてはならない。そのときすぐに代わって発電をするために、低い出力で運転をしながら待機している火力発電所や、大きな水量を備えられる揚水発電所が必要とされることになる。 （10）原発は大都市から離して建設されるために、超高圧の送電線を新設しなくてはならない。経済的に大きな負担となり、鉄塔・送電線に大量のエネルギーを消費し、送電ロスを伴い、環境の悪化をすすめる。電磁波の害もある。また、長距離送電は電圧・周波数の維持を困難にして、この点でも電力供給の安定性を脅かす。 一九八七年七月二十三日、東京電力管内の一都五県にわたる大きな停電が起きた。発電能力では余裕があったのに停電したのは、電圧のコントロールに失敗したからだった。なぜ失敗したかについては、いくつかの理由があるが、その一つが原発だ。 原発は人口の多いところの近くにはつくれないことになっているので、電気の大消費地から遠く離れて建てられる。東京電力で言えば、福島第一、第二原発も柏崎刈羽原発も、自社の管内を通り越して東北電力の管内につくられている。遠くからえんえんと送電線で送ってくる間に電圧がふらつき、大停電の一因となったのである。消費地の近くにつくれる発電所なら、こんな停電騒ぎは起こさなくてすんだわけだ。 （11）核燃料サイクルの関連施設、原発のために必要となる他の電源や送電の費用、研究開発費などをふくめた原発のトータル・コストは、きわめて大きい。その経済的負担を軽減しようとすれば、定期検査期間の短縮など、安全性を犠牲にする対応策をとらざるをえない。 原発のコストは安い、と今でも宣伝されている。もっとも最近では資源エネルギー庁の試算でも、一概に安いとは言えなくなった。 電気事業に競争の原理を持ち込もうとする「電力規制緩和」の論議の中では、次のような発言が聞かれた。「短期的な経済性のみに光をあてた議論が先行すれば、膨大な資金投資を必要とする原子力開発に電力会社は躊躇せざるを得なくなる」（八島俊章東北電力社長−−九八年二月二十三日付電気新聞） （12）以上のような原発の特性は、エネルギー計画から柔軟性を奪い、エネルギー源の多様化を阻み、エネルギー消費を小さくすることや、分散型エネルギー源を開発することを圧迫する。 原子力の最大の特長は、たくさんの電気がつくれることにあると言ってよいだろう。いま日本で最も出力の大きい原発は一三八万キロワット。三キロワットの家庭用太陽光発電の四六万軒分に当たる。設備の利用率を考えれば、実質はその何倍にもなる。 しかしまた、その特長が、電気をたくさん使う社会をつくりあげ、原発なしでは暮らしていけないと思わせるような状況をつくっているとすれば、それこそが最大の問題点だと考えることもできそうだ。原発の是非がしばしば論争になるが、むしろ議論の分かれ目はエネルギー消費を拡大しつづけるか否かであり、原発はエネルギー消費を拡大しつづけることと切り離せないところに問題がある、と言えないだろうか。 （13）将来の大量エネルギー供給が強調され、エネルギー問題／環境問題を本気で考えることの邪魔をし、エネルギー政策の意思決定から市民を遠ざける。 国や電力会社が地球環境のことをまじめに考えていないことは、「プルトニウムは千年エネルギー」などと宣伝をし、エネルギーの大量消費をいつまでもつづけてよいかのように印象づけていることにはっきり示されている。電気新聞などの業界紙誌には、「電力需要開拓」という言葉がいつも大見出しに踊っているのだ。 電力業界にとっては、プルトニウムは利用したくないが、プルトニウムで「永遠のエネルギー」をうたうことで電力需要開拓の正当化ができると考えているのだろう。百年先、千年先のエネルギー利用のあり方をエネルギー供給産業の側から考えていたのでは、エネルギー危機は必至だし、その前にも地球環境は死を迎えるしかない。 （14）電源三法交付金などにより立地自治体の財政に一過性の膨張をもたらし、地域内に賛成・反対の対立を持ち込み、地域の自立を妨げる。 くどくどと説明する必要はないだろう。一九八五年五月二十九日の東京新聞から、東京電力の小牧正二郎常務（当時）の言を引用する。「開発が進むというのも善しあしです。開発はその地域の地縁血縁をズタズタにすることもあるんです」 当時、小牧常務は立地総合推進本部長だった。そんな仕事を受け持つ人の言うこととは思えないが、「立地については十年先まで手当ができているんです。それどころか、いまある計画を延期するので大変」という時期なればこそのホンネである。 （15）情報の隠蔽や捏造、操作が（国内でも海外でも）常につきまとう。 これまた解説するまでもない。もんじゅ事故や東海再処理工場事故、核燃料輸送容器のデータ捏造・改竄などなど、実例は枚挙に暇がない。 以上のように見てくると、「これでもか、これでもか」と悪いところばかりを強調しているようだが、おそらくまだ十分ではないだろう。問題は、これにどう対処するかだ。原子力発電を推進しているのは、政府や電力会社だ。その巨大な力に対して、私たちに何ができるだろうか。 まずは知ること。私の述べたことだけでは、一方的に過ぎるかもしれない。原発をすすめる立場のものも読んで、原発の実態をよく知ってほしい。そして、やはり原発が「安全な暮らし方」に反すると考えられたら、そのことをまわりの人に伝え、投書などで世論に訴え、政府や電力会社に意見を送って政策や経営のあり方の転換を働きかけることだ。 もちろん、自らの暮らしを見直す必要もあるだろう。とりわけ電気に頼りすぎないことが大切だと思う。電気が止まったら何もできない暮らしをしていては、大量の電気を供給する原発に反対することは難しい。 |
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